2010年3月：カテゴリー
株主総会
株主になっている方は、株式総会に出席していますか？
そもそも「株主総会」とは、業績の説明が行われたり、会社定款の変更や取締役・監査役の選任、企業の解散・合併などの基本的事項について企業の方針を決定する場です。
これらの決議は多数決で成立するのですが、株主は保有株に比例して議決権を得ることができるので、議決権を多く持っている株主ほど決議に強い影響力があるというわけです。
しかしながら、遠方に住んでいてわざわざ駆けつけられないという方もいるでしょう。
そんな方のために、議決権は会場に直接赴かなくても行使することが可能です。
郵送やインターネットを使い、議決権行使書に必要事項を記入して送れば、決議案に対する賛否の表明をすることができます。
もしこういった賛否の表明を行わず、株主総会にも参加しない場合には、その株主の議決権は"賛成"として扱われることになります。
株式を買った以上は、その企業の一員といっても過言ではありません。
株主総会に対する表明は、一社会人としてそして企業の一員として責任を持って行いたいものですね。
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□■□■□ 感 想 □■□■□
僕は一度株で大損をしているので、どこか慎重に、そしてとても恐怖を感じながら株取引を行っています。
僕の知識不足だったのかもしれませんが、株というものはリスクが高い割には儲けが少ないと思っていました。
もちろん、プラス収支になることもありその喜びを知っているからこそ、なかなか株から手を引くことができずに、株の悪循環が始まっていたのです。
株というものは、資産運用として考えれば、安定した利益を上げることができます。
しかし、そのためにはそれなりの資金が必要になってきますよね。
でもまだ若者といわれる僕の世代にはそれは難しいことでした。
そんな考えを払しょくしてくれたのが、このマニュアルです。
このマニュアルではＣＦＤにおいて、レバレッジを効かせて投資をするように書かれています。
マニュアルに書かれていた
「少額投資で一攫千金を狙うことができる」
という一文には驚かされました。
「50倍など大きなレバレッジで損失が怖ければ、10倍程度のレバレッジをかけて投資すればよい」
というように、自分でリスクをコントロールしながら、少ない資金から最大限の利益を追求することができるのがこのＣＦＤだとわかりました。
短期で狙って素早く利益確定をするそのポイントをこのマニュアルでしっかりと学ばせていただきました。
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わかり易さ：4★★★★
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□■□■□ 感 想 □■□■□
このマニュアルは第５段だそうで、このマニュアルを買った後以前の４つも購入して読みました。
もしかして…と思っていましたが、やはり不動産業者はグルになってなんとか物件を売ろうとする。
例え、程度の悪く自分では買わないようなものでも、心から顧客に勧める。
こういった偽善者なのだなと思っていました。
もちろん他の商売などでも同じようなものってありますが、さすがに不動産に関しては額が違いすぎますし、気に入らないから買い替えというわけは行きません。
人生で一番大きな買い物なのです。
僕は北区周辺でのマンション購入を考えていました。
「良好な住宅地」
「通勤・生活利便性が極めて高い」
「手頃な価格」
とくれば、とても魅力的ですよね。
不動産業者も
「今から人気が出てきますので、なるべく急いだ方が…」
とセかしますから僕は、決心しようと考えていました。
しかしこのレポートを見てびっくり。
極端かもしれませんが、不動産業者が触れない部分が細かく書いてあり、僕は間違った選択をする一歩手前でした。
もちろん北区には、条件のいいマンションもたくさんあります。
考えていた物件は一回ゼロに戻して、北区の中で、もっといい条件を探そうと思っています。
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総合得点 ：88/100点
わかり易さ：4★★★★
専 門 性：4★★★★
信 憑 性：5★★★★★
お買い得感：5★★★★★
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株主優待
この株主優待というものは、企業が株主に対して品物やサービスを提供する制度のこと。
飛行機やＪＲの割引チケット、自社製品、食事の割引券、図書カードなど種類も様々です。
この制度は、株主にしてみたらとても魅力ある精度ですね。
実は株主だけでなく企業側にとっても、自社製品を使ってもらうチャンスですし、株主数が増えることで上場基準の達成へと近づくので、双方にメリットのある制度といえるでしょう。
もちろん、配当金とちがって非課税なので魅力も増しますね。
株主優待というものは、行わなくてはいけないという義務もありません。
なにしろ企業側の好意から生まれたものですから、株主優待をするかしないかは企業の判断に委ねられます。
先のＪＡＬの一連の騒動のように、業績の悪化によって廃止されることもあるのです。
また株主になったら、優待が受けられるかといったらそうではありません。
企業は、前もって優待の対象として定める株式数を決めていますし、優待を割り当てる基準日に一定の数を保有しているという条件が整えば、優待を貰う権利が初めて生まれるのです。
